ライフプランを作成し、自分が望む人生の費用（コスト）が明確になったら、その費用を準備するための資金計画を立てます。現在の生活も考慮しながら、そのイベントに合わせて最善の方法を選択し、それを実行に移していきます。
お客様の描いたライフ・プランニングを実現化させるために、必要な金融や保険に関することを計画し、実行の支援をし、管理すること、それがファイナンシャル・コンサルティングです。

お客様を主人公に、その夢の実現に向けてお手伝いをさせていただく「自分らしく生きる人生設計」のアドバイザーです。一人ひとりの人生が違うように、それぞれに合うファイナンシャル・プランも違ってきます。私たちファイナンシャル・プランナーは金融商品、保険、不動産、税金、年金、ローンなどの幅広い金融知識を駆使しながら、状況に応じて弁護士、税理士、司法書士、不動産の専門家などの協力を得ながら、トータルな資産のプランニングをし、実現の手助けをします。

CFP^®資格は、北米、アジア、ヨーロッパ、オセアニアを中心に世界24カ国・地域（2018年5月現在）で導入されている、「世界が認めるプロフェッショナルFPの証」で、FPの頂点とも言えるものです。原則として一国一組織により資格認定が行われており、日本においては日本FP協会が認定しています。
CFP^®資格は、認定要件の「4E（教育＝Education、試験＝Examination、経験＝Experience、倫理＝Ethics）」と、実務プロセス指針 であるファイナンシャル･プランニング･プロセスの「6ステップ」のコンセプトに基づき、世界で認められた共通水準のファイナンシャル･プランニング・ サービスを提供できる証明となります。CFP^®認定者は、高度な知識と経験をもって長期的かつ総合的な視点で適切なアドバイスをし、他のFPの規範となる確固たる職業倫理を身につけているプロフェッショナルとしてCFP^®資格を認定されています。

長生き時代に必要な「お金」と「健康」のライフプラン・ビジネスプラン課題について、環境変化に合わせた解決策を総合的に提案できることが強みです。保険・金融商品の提案にとどまらず、制度やテクノロジーも合わせた継続的なサービスを提供しています。

Money Wellnessサービスにて、個人・経営者・法人向けに導入、実行、管理を定額制料金で提供しています。その時だけの相談で終わりではなく、長生き時代に合わせて継続的にお客様のライフプランに寄り添うサービスです。

通常2回の面談を予定しております。

1回目の面談…約1時間
お客様との適切な信頼関係作りと、お客様の環境や状況を、現在・将来にわたってお話しをお伺いし、目標を明確化していきます。

2回目の面談…約2時間
お客様の現在における経済状態の分析結果をご説明し、設定した目標に到達するための最適なプランをご提案します。またファイリングしたレポート結果をお持ち帰りいただきますので、ご自宅でゆっくり検討される際にもご活用ください。

いいえ、そんなことはありません。提案時にお客様に相応しいと考える商品のご案内をさせていただいてはおりますが、内容をじっくり検討し、納得していただいた上でのご購入をお勧めしております。

100年時代に自分らしく生きるための資産管理、健康管理、リスク管理に注目し、それぞれを見える化して将来の安心に備える、お金と身体と心の状態をより良くするためのロングライフコンサルティングサービスです。

100年時代に必要なお金や健康の知識を学べる場です。メルマガやコラム、ワークショップなどを通じて健全な質の高い知識を身につけていただける倶楽部です。Long Life倶楽部は無料ですので、どなたでも一緒に学んでいただけます。

地域の患者様から必要とされる医院が持続発展するために、医院経営と医院財務の分野から医院をサポートするサービスです。会報誌では情熱を持った医院の院長や働いているスタッフの取材記事を掲載し毎月お届けしています。

確定拠出年金とは、確定拠出年金法を根拠とする私的年金です。現役時代に掛金を確定して拠出し、その資金を投資信託などで運用し損益が反映されたものを老後の受給額として受け取ります。個人型と企業型があり、それぞれの状況に応じて掛金の上限が設定されています。どちらも掛金拠出時・運用時・給付時と税制優遇を受けることができ、老後の資産形成のベースとして活用すべき制度です。

NISAは、「NISA口座（非課税口座）」内で、毎年一定金額の範囲内で購入したこれらの金融商品から得られる利益が非課税になる、税金がかからなくなる制度です。
つみたてNISAは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。それぞれ毎年の非課税枠と非課税期間が異なります。どちらも中長期の資産形成手段として容易に活用することができ、確定拠出年金制度と合わせて活用をしたい制度です。

資産形成の考えとして、長期・積立・分散の仕組みを作ることはとても大事になります。投資信託は毎月少額から積立ができ、世界のあらゆる投資対象に分散投資ができます。変額保険や外貨保険は保険の仕組みを活用し長期の積立として有効です。毎月一定額を一定期間積立てる契約を結ぶので、保障と合わせて確実に資産の形成をすることができます。

医療保険は、入院・手術・通院などの病気やケガが起こってからの経済的な保障から、病気をしないために健康意識をさせる役割など機能範囲が広がっています。具体的には、健康であり続けると保険料が安くなったり、ジムや健康食品など他の健康サービスが利用できたり、未病時の身体やメンタルの健康相談や最適な治療を受けるためのセカンドオピニオンサービス、病後のリカバリー相談窓口など健康寿命を伸ばすためのサービスが医療保険の役割として広がっています。

医学の進歩による早期発見技術が進み、ここ近年のがん罹患者は増え続けていますが、一方でがんで亡くなる方は毎年減少しています。毎年多くの方ががんに罹患しますが、そのうち約3割が働き世代とされています。がん治療は年々進化していて、新たな治療法が確立される一方で治療費も高額になっています。がん保険の役割は、経済的な負担を軽減しがん治療の選択肢を広げることです。さらにはがん治療の情報格差をなくすことや治療に対するメンタルケアもがん保険の役割として期待ができます。

介護保険とは、介護を事由として支給される保険で、公的介護保険と民間介護保険があります。民間介護保険の保障内容には契約に定められた心身状態により、介護一時金や介護年金が給付されます。高齢化社会では自立できなくなった時の生活支援のための経済的準備をしていくことが必要になります。また最近では老老介護も増え、自分自身の介護の前に両親の介護についてもどのように準備するか考える必要があります。

認知症高齢者数は年々増え、2025年には高齢者の約5人に1人が認知症患者になると予想されています。認知症保険には大別して認知症として診断された場合の「治療型」と認知症の人が第三者に損害を与えた際に支払われる「損害補償型」の二つがあります。認知症は早期治療が進行を遅らせると言われ、認知症の診断給付金は治療を促す支えになります。認知症になった家族の思わぬ行動で他人に損害を与えてしまう損害賠償は、周りの家族に監督責任を問われる場合もあります。損害賠償補償の備えは万が一の安心になります。

ガンやメンタルヘルスなどの病気やケガで働けなくなったときに、生活費をサポートしてくれるのが就業不能保険です。病気やケガで働けない状態が続いたら、治療費がかかる一方で収入も大きく減ってしまうことがあります。働けなくなるリスクへの備えは十分に普及しておらず、就業不能保険は就労寿命が延びる人生100年時代に、生きるための保険として注目されています。